会社員100人のうち8人が年収8000万円以上の高所得者であることが分かった。

 
年俸情報サイトであるペイオープンは2011年に"国税統の計年報"を調査した結果、2010年度の課税対象の勤労所得者754万人のうち8.3％である144万人の所得が8000万ウォン以上だったと14日明らかにした。

 
彼らの平均年俸は1億1900万ウォンで、8000万ウォン以上の年俸を支給する企業は、グループ会社と外資系企業がほとんどだった。業種は金融、電気、医療、情報通信などに主に分布していた。職種別では、営業、コンサルティング、戦略企画、マーケティング業務の割合が高かった。

 
年俸8000万ウォン以上の会社員の中、職級と年齢が最も低い業種と企業群は、"金融業"と"外資系コンサルティング企業"であることが分かった。

 
チェ・ヒョジン　ペイオープン代表は"年俸が高いということは、それだけ仕事の強さと実績に基づく責任が伴うということを意味する"として "単純に年俸額だけ羨望のではなく、まず自分の価値を高める努力が必要だ"と述べた。

 
一方、昨年、都市労働者の4人家族の世帯当たり月平均所得は433万5000ウォンだった。

<kjtimes=イ・ジフン記者>