専属契約をめぐる所属事務所とのトラブルで分裂の危機が取りざたされている５人組女性グループ・ＫＡＲＡについて、韓国芸能制作者協会は２６日までに真相の究明に乗り出すと明らかにした。

同協会は所属事務所のＤＳＰメディアからの要請を受けて、真相の究明および仲裁に入るとし、「事務所とＫＡＲＡの両方が被害者だ。このような問題でＫＡＲＡや少女時代などの新韓流ブームに悪影響を与えてはいけない」と述べた。

ＫＡＲＡのメンバー３人の父母らが日本での収益に不可解な部分があると主張については、「日本の新人歌手との比較ではむしろＫＡＲＡの方が高い印税を得ている」とした。

また同協会はＤＳＰメディアに専属契約解除を通告した３人のメンバーの背後に、糸を引く人物の存在を確認。「メールでのやり取りも把握している」と真相究明に本腰を入れる方針だ。

聯合ニュース

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