重工業業界A社のB社長がこの頃、うわさのせいで当惑するという話が広く知られている。噂の主な骨子は上場説。昨年の末、上場のための最終的な検討を終えて株式公開（IPO）の作業に着手したというのが核心だ。

財界の好事家たちが上場説が説得力あると思う理由は、大きく二つに圧縮されている。まず、C社とD社、E社などを相次いで買収し、企業価値を上昇させているという点が挙げられる。

もう一つは、A社がFグループの支配構造の再編作業で非常に重要な役割を果たしていること。 Aグループのオナー一家が持分を保有している関連会社は、A社とG社だけで、このうち、オナー一家はG社の株式45.60％で事実上のグループを支配しているが、A社の上場を通じた差益金で子供たちが、系列分離を円滑に進行するように助けることができるという解釈である。

しかし、A社はただの噂だという立場だ。A社の関係者は"事実無根"で、"さらに年内に上場というのはありえない"と一蹴した。

<KJtimes=イム・ヨウンギュ記者>