日本が2020年に東京で夏季オリンピックを開催するという申請書を提出した。
日本の現地メディアは"2020年、東京で開催するという計画の概要が含まれた夏季オリンピック開催の申請書を最終締め切り期限である今月15日までスイス・ローザンヌの国際オリンピック委員会（IOC)に提出した"と報じた。オリンピック開催の意思を表明してから約7ヶ月ぶりだ。
日本が2020年夏季オリンピックを誘致する意志を初めて明らかにしたのは昨年7月、東京で開かれた日本体育協会と日本オリンピック委員会（JOC）の創立100周年記念式典であった。
当時記念式典に出席した石原慎太郎東京都知事は、"東日本大震災を乗り越えて再び起こる日本の姿を世界に見せたい"と、"復興五輪"をテーマに誘致競争に名乗りを上げすると発表した。
これにより、2020年夏季五輪の開催申請書を提出した国家は、日本をはじめ、アゼルバイジャン共和国（バクー）、カタール（ドーハ）、トルコ（イスタンブール）、スペイン（マドリード）など計5カ国である。
当初、これら5カ国と開催の競争を繰り広げると予想されたイタリアは最終的な開催申請書の受付を断念した。現地ではヨーロッパ発の経済危機が長期化し、イタリア内の財政危機が突破口を見つけられないのであきらめたと分析している。
2020年夏季五輪招致競争は5カ国に絞られて最終的な開催地に選ばれるまでに各国の熾烈な競争が予想される。
最後の生存のための最初の関門は、来る4月にロシアのモスクワで開かれる国際会議に繰り広げられることになるプレゼンテーションである。審査結果は5月にカナダで開かれる理事会で発表される予定であり、ここで最初の苦杯を飲む国は夏季オリンピック開催の夢をあきらめなければならない。
残りの国は長く疲れた誘致競争を続け広げなければならして最終的な勝者は、2013年9月、アルゼンチンのブエノスアイレスで決定される。
<kjtimes=ギョン・ジェス記者>
