[kjtimes=キム・ボムネ記者]　大型マートとデパートが長期間売上高の減少を経験することがわかった。知識経済部は、Eマート・ホームプラス・ロッテマートなど大型スーパー3社の先月の売上高が昨年7月より平均8.2％減少したと17日明らかにした。

これらの売上高は、前年同期と比較して4ヶ月連続で減少した。減少率は、4月の2.4％、5月の5.7％、6月7.2％である。製品別の減少率は、食品が10.8％で最も大きかった。衣類、雑貨、スポーツ用品は、それぞれ9.1％、8.7％、6.8％減少した。

家電製品・オフィス用品は売上高が6.5％下落したが、エアコンや扇風機などがよく売れたおかげで、6月より減少率が7.9％ポイント減った。

知識経済部は猛暑で果物·野菜の価格が上がって海外旅行が増加したせいで売り上げが振るわないと分析した。地方自治団体別に実施した大型スーパーの義務休業も影響を及ぼした。

デパートはかつてないほど長期間の割引販売をしたにも売上減を防げなかった。ロッテ・現代・新世界百貨店の先月の売上高は前年同期比1.3％減少した。

デパートの売上高は、今年1月に4.1％、4月3.4％、6月2.0％ずつ減少した。特に、昨年12月に9万2156ウォンだった1人当たりの購入額は7カ月連続で下落、先月には、6万4725ウォンになった。

先月の実績を見ると、女性のスーツが7.8％の販売が減少し、男性服と女性普段着にも5.2％と5％ずつ減少した。家庭用品は0.6％の販売が増加して6ヶ月ぶりにマイナス成長を免れた。知識経済部は猛暑のためエアコンがたくさん売れたオリンピックの影響でTVの需要が多かったためだと解釈した。