中国・広州で12日に開幕するアジア大会に出場する韓国選手団の本隊が9日に現地入りした。 韓国選手団の李起興(イ・ギフン)団長は「金メダル65個以上を獲得し、4大会連続総合2位を達成する」と覚悟を語った。 同日は水泳、バドミントン、卓球、自転車、テニス、ソフトテニス、カヌーの選手と役員131人が二手に分かれて到着した。10日には野球をはじめ9競技の選手・役員150人余りが現地入りする予定だ。 韓国選手団は10日午後12時に入村式を行う。
ソウルで11日に開幕する20カ国・地域(G20)首脳会合(金融サミット)の取材登録を終えた外信記者数は、世界62カ国・地域1723人で、このうち日本の報道陣が237人で最も多かった。G20準備委員会の司空壱(サゴン・イル)委員長が10日に明らかにした。 ある日本人記者によると、ソウルには日本メディア各社のワシントン支局や北京支局からも記者が派遣されている。日本で13日に開幕するアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議を前に、G20ソウル・サミットで各国の思惑を探る狙いがあるようだ。 日本に次いで、米国が190人、英国が153人、中国が121人、ロシアが108人などと続く。「G2」の米国と中国は、基本的な記者数の多さに加え、人民元切り上げ問題や先進国を中心とした金融緩和政策など国際経済の主要懸案が浮上していることを受け、さらに取材競争がし烈な状況となっている。G20構成国ではないが、招待国として継続的にサミットに参加しているスペインも、72人の記者が登録した。 一方、韓国は5日現在、全国22社から2565人が事前登録している。
李明博(イ・ミョンバク)大統領夫人の金潤玉(キム・ユンオク)氏が、ソウルで11、12の両日に開催される20カ国・地域(G20)首脳会合(金融サミット)で、韓国文化の伝道師の役割を務める。 サミット期間中、リウム美術館、昌徳宮後苑、韓国家具博物館訪問、韓服ファッションショーの観覧など、ファーストレディのための行事を主催する。今回のサミットで、外交・経済的成果を収めるだけでなく、韓流が世界の文化トレンドとして定着するよう、初回からすべてのG20サミットに出席している経験を生かし、自ら行事を準備したという。 青瓦台(大統領府)関係者によると、10日のサミット点検会議で、金潤玉氏は「わざと飾るのではなく、ありのままの韓国文化を見てもらうため努力してほしい」と呼びかけた。素朴で自然な、日常的な韓国の美しさを伝えることが最も重要だと強調した。訪問客を真心こめてもてなすことが韓国の古くからの風習だとし、経済危機克服に向けた会議という趣旨にふさわしく、簡素ながら真心が感じられるものにしてほしいと述べたという。 特に、韓国料理の世界化推進団名誉総裁を務める金潤玉氏は、業務中心というG20の性格を考慮しながら、韓国固有の味を伝える多彩な韓国料理メニューの考案も率先して行ったと伝えられた。
20カ国・地域(G20)首脳会合(金融サミット)が11日、ソウルで開幕する。世界経済の不均衡是正のための参考指針が、サミット成功のカギと目される。 G20各国はそれぞれの立場を強く打ち出し、経常収支の数値目標導入に対する見解の溝は埋められていない。ただ、各国とも通貨安競争の激化を警戒しているため、米国が提示した仲裁案でまとまる可能性が高いとみられる。 企画財政部とG20準備委員会によると、G20財務次官は8日から、サミットで採択する「ソウル宣言」の草案をめぐる調整を進めてきた。経常収支数値目標など為替問題を含む持続可能かつ均衡ある成長に向けた協力体制を除いては、主な議題で事実上、妥結したという。政府筋は「全体的に議論は順調に進んだが、経常収支問題を扱うフレームワークでは意見の差が大きく、接点を探るのが難しい状態」だと伝えた。ソウル宣言に盛り込む各種内容について、調整を残すのは経常収支問題だけとなった。 ただ、各国とも、ソウル・サミットでは先月に慶州で開かれた主要20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議より進展した内容を打ち出すことに共感しており、柔軟な形の合意を通じた劇的な妥結が予想される。 米国のガイトナー米財務長官も、従来の強硬な立場から脱し、過度な貿易黒字と赤字を監視する早期警報体制の必要性を強調しながら、各国経常収支の是正に向けた協力措置に関する参考指針を、
人気グループ神話(SHINHWA)のメンバー、エリックとドンワンが、12月に日本でファンミーティングを行う。 メンバー中最も早く2008年10月に兵役のため軍に入隊し、2年間の公益勤務を果たし先月30日に除隊したエリックは、来月18日に東京・ゆうぽうとホール、19日に兵庫・アルカイックホールで、除隊後初のファンミーティングを開く。 来月7日に除隊予定のドンワンも、同18日に東京・品川インターシティで除隊記念イベントを開催する。チケットは発売と同時に全席完売したという。23日には大阪、26日には福岡でもファンミーティングを開く。 またドンワンは、来月15日にソロファーストアルバム「KIM DONGWAN JAPAN PREMIUM BEST」をリリースし、日本の音楽界に正式デビューする。翌16日に東京・池袋サンシャインシティ噴水広場でアルバム発売記念ライブを行う。 聯合ニュース
男性グループSHINee(シャイニー)のミンホが、20日にスタートするKBS第2ドラマ「ピアニスト」で役者デビューする。 演じるのは主人公オ・ジェロ。優れた音楽センスを持ちながらも家が貧しくピアノを習えなかったが、病気の父に代わりピアノ工場で働くようになり、ピアノの世界に魅了される。相手役の小学校音楽教師ユン・インサ役はハン・ジヘが演じる。 ミンホは「初の演技挑戦にとてもわくわくしており、新たな経験が積めることがうれしい。良い演技を見せたい」と意欲を示した。 聯合ニュース
ソウル市の観光情報ポータルサイト「i Tour Seoul」(http://www.visitseoul.net)で提供する公演・映画チケット予約サービスが外国人観光客やソウル在住の外国人に好評だ。 ソウル市によると、同サイトの英語、日本語、中国語(簡体字・繁体字)版の予約サービスを利用した外国人のチケット予約件数は、ことし4月のサービス開始当時は49件だったが、先月には1600件と、大幅に増えた。このうち日本人の予約件数が全体の87%を占め、韓流スターが出演するミュージカルの人気が高いという。 市は、外国人に手軽に文化芸術公演を楽しんでもらおうと、公演・映画情報を毎週サイトを更新している。劇場や映画館の座席が予めサイトで選択できるようになっているほか、韓国では初めて海外発行クレジットカードでの決済も支援しており、ワンストップサービスを提供している。 空港や都心ターミナルで「i Tour Seoul」のアプリケーションを搭載した高機能携帯電話(スマートフォン)のレンタルも行っている。来年は、日本語バージョンを皮切りに予約専用アプリケーションを開発する計画だ。 聯合ニュース
英国のキャメロン首相は9日、ソウルで11日に開幕する20カ国・地域(G20)首脳会合(金融サミット)について、「必ずや貿易増進を導出しなければならない」との考えを示した。 G20は必ず各国民に実質的結果を示す必要があると固く信じていると述べ、昨年は世界経済が直面する多くの問題を解決する協力体として、その役割を果たしたと評価した。 世界経済は今、危機を乗り越え回復に入っているとしたうえで、G20は世界経済協力に向けた最高のフォーラムという役割を担っていると指摘。経済危機後の効果的な協力体として定着する必要があり、ソウル・サミットがその出発点になるだろうと強調した。 ソウル・サミットの成果に関しては、世界経済の成長起爆剤となる貿易増進の導出が必須だとしながら、「韓国と欧州連合(EU)間の自由貿易協定(FTA)がまさに、世界経済が進むべき模範事例を示している」と述べた。また、2011年の世界貿易機関(WTO)新多角的貿易交渉(ドーハ・ラウンド)に進展があるよう、政治的合意を導出することも、議題とすべきだとした。 また、韓国は主要国(G8)以外で初めてG20議長国となり、今回はアジアで開催される初のG20サミットだと強調。こうした事実が、先進国・途上国にかかわらずすべてのG20構成国に、G20こそ世界経済協力に向けた最高のフォーラムだというメッセージを発信していると述べた。 聯
中国の胡錦濤国家主席は9日、11日にソウルで開幕する20カ国・地域(G20)首脳会合(金融サミット)では、「同舟共済(同じ船に乗り一緒に川を渡る)の精神とウィン・ウィンの原則の下、マクロ経済政策協力の強化に集中すべきだ」と述べた。また、G20構成国が心をひとつにして重大な世界の経済課題に対応するという積極的なシグナルを送り、経済発展への自信を高め、世界経済の回復を磐石なものにすべきだと指摘した。 胡主席は、G20ソウル・サミットを機に国際金融体制の改革を進め、国際金融市場の監督を強化するとともに、新興国と開発途上国は国際金融機関での発言権と代表性を高めるべきだと指摘。先進国と途上国間の不均衡是正を促し、国連ミレニアム開発目標(MDGs)の実現を政治的な支持で下支えせねばならないと述べた。 また、保護主義への反対姿勢を改めて表明。世界貿易機関(WTO)の新多角的貿易交渉(ドーハ・ラウンド)の均衡の取れた成果を目指し、目標を実現していくと強調した。 続けて、新興国と途上国間におけるマクロ経済政策の調整問題に言及、「先進国と途上国はG20の枠内で経験を整理し、明白な戦略的目標を討議・樹立し、ウィン・ウィンの精神にのっとり世界経済の強力で持続可能かつ均衡の取れた成長を推進している」と評価した。 留意すべきはG20が互いに異なる開発段階にあり、経済発展の水準も違う点だと指摘し、「各国
女子ゴルフの最新世界ランキングが8日発表され、ミズノクラシックで優勝した申ジエ(韓国)が1位を守った。 日本勢の結果は、宮里藍が前週の4位から6位に後退した。横峯さくらは14位、有村智恵は19位、宮里美香は23位で変わらず、不動裕理は一つ上がって24位だった。
JYJのジェジュンが、日本のツイッター有名人ランキング1位になった。 日本の検索ポータルサイト「ビッグローブ」の発表によると、有名人ツイッター検索ランキング1位にJYJのジェジュンの名前が上がり、同じグループのメンバー、ジュンスとユチョンもランキング上位を占る結果となった。また、4位に少女時代、7位にKARAが入るなど韓流スターらの躍進が目立った。
ひざの上でノートパソコンを使用すると、精子の質が低下する可能性があることが、米国の研究で明らかとなった。 ニューヨーク州立大ストーニーブルック校のYelim Sheynkin氏が率いたこの研究では、29人の若い男性を対象に、ノートパソコンをひざの上に載せて使用した際の陰のうの温度を計測。これまでの研究で陰のうの温度が1度以上でも上昇すれば精子にダメージを与えることが分かっているが、冷却パッドを使用してもすぐに温度が上昇すぎることが今回分かった。 Sheynkin氏は、「(ノートパソコンをひざ上で使用しながら)10分か15分が経過しただけで、安全だと考えられる温度を超えてしまうが、使用者はそれに気がつかない」と説明。「ノートパソコンを使用したからといってすぐに不妊になるわけではないが、頻繁に使用すれば問題が引き起こされる可能性はある」と述べた。 米国泌尿器科学会によると、米国で不妊に悩む夫婦は6組に1組ほどおり、男性に原因があるケースが半分だという。
8日、防衛省は鹿児島県から沖縄県にまたがる南西諸島周辺で中国海軍の活動が活発化していることに対応するため、陸上自衛隊に「沿岸監視隊」(仮称)を新設し、警戒・監視態勢を強化する方針を固めた。 日本最西端の与那国島(沖縄県)への配備が最有力となっており、尖閣諸島を含む東シナ海での中国艦船の動きをレーダーで監視するのが主任務となる。米軍とも情報交換することで、日米防衛協力にも資することが期待される。 防衛省関係者によると、新部隊は200人規模の「中隊」程度となる見通し。同省は2011年度予算の概算要求で、部隊配備検討のための調査費として3000万円を計上している。 陸自の南西諸島の防衛態勢は、沖縄本島に約2100人の部隊を置いているのが最南端だ。空自のレーダーサイトは沖縄県内に沖縄本島、久米島、宮古島の3か所あるが、宮古島以西には部隊は置いていない。海自も周辺海域でP3C哨戒機による警戒監視活動を1日1回行っているが、全体として「防衛上の一種の空白地域」(10年版防衛白書)となっているのが実情だ。
携帯電話各社が8日発表した10月の契約数によると、新規契約から解約を差し引いた純増数で、ソフトバンク子会社のソフトバンクモバイルが7カ月連続で首位を維持した。 米アップルの「iPhone(アイフォーン)4」が引き続き好調だった。ソフトバンクで10月の電話番号持ち運び制度(MNP)の利用は過去最大となった。 ソフトバンクの10月の純増数は32万4200件。アイフォーン4のほか、「iPad」の3Gモデルも契約数を押し上げた。 2位は、イー・アクセスグループのイー・モバイルで6万0800件の純増だった。主要製品のモバイル無線LANルーター「ポケットWi―Fi(ワイファイ)」では、一部でアイフォーンやアイパッドのユーザーを取り込んだ。 3位はKDDIで5万8400件の純増で、グループと位置付ける「UQコミュニケーションズ(東京都港区)」の高速無線「WiMAX(ワイマックス)」の純増数は3万6200件だった。4位はNTTドコモで5万7700件の純増にとどまった。 KDDIとNTTドコモとも、秋冬シーズンの新製品発表を前に例年10月は契約数が減少する傾向にあるという。特に、ドコモは、韓国サムスン電子<005930.KS>製の「ギャラクシーS」の発売が10月28日だったことで、月中に買い控えが起きたと分析している。 MNP利用による10月の状況は、転入超はソフ
中国政府で青少年の犯罪問題を担当する「中央総治委青少年犯罪予防工作指導チーム弁公室」主任で、共産主義青年団中央青少年権益保護部副部長の張朝暉氏は3日、専門家を集め天津で開かれた会議の席上で、「中国で25歳以下の青少年犯罪率は、今世紀に入り初めて減少傾向を呈している」とする一方、就学せず就職もしない「ニート」が2820万人に上ることを明らかにした。中国青年報(天津版)が伝えた。 主任によると、青少年犯罪率は、ここ3年連続で低下の一途をたどっている。これは、今世紀に入って初めて見られる現象で、犯罪率のピークは2005年だった。 一方、最新の調査結果によると、学齢期にありながら学校に行かず、仕事にも就いていない「ニート」は、全国で約2820万人に達している。このうち、「不良行為」または「重大な不良行為」を行った青少年は115万人、「重大な不良行為」を行った青少年25万人のうち、18歳~25歳は16万人だった。 また、全国の25歳以下の青少年のうち、11人に1人は二―トで、ニートのうち25人に1人は不良行為を行っていることが判明した。